転職活動において皆さん一度は悩む企業規模。結局、ベンチャー企業が良いか？大企業が良いか？についてフォーカスし、執筆させて頂きます。

皆さんの参考になれば幸いです。

ベンチャー企業？大手企業？どっちが良いの？

転職活動中に多くの方が悩むであろう、会社の規模。
結局、ベンチャー企業に行けば良いの？大企業に行けば良いの？と悩ん方は多いのではないでしょうか？

私も自身の転職活動中には、良くこの問題に頭を悩ましました。。。
しかし、この問題の本質は、『自分が何をしたいのか？』によって選ぶ選択肢は変わってくる。という事です。

ですが、この選択ができるのは、ベンチャー企業、大企業の内容を分かっているのが前提です。

ですので、以下は、ベンチャー企業と大企業に絞って、記事を執筆します。
参考にして頂けると幸いです。

ベンチャー企業とは

ベンチャー企業の名前を聞く人は多いと思いと思います。
そもそもベンチャー企業ってどういったことを指すのでしょうか？

ベンチャー企業には明確な基準や定義はありません。

新興企業と同じ意味で用いられることもあり、主に成長過程にある企業を指します。最先端技術や全く新しいビジネスモデルで、新たな価値の創造を目指す会社などがこれに当たります。
企業規模は、ほとんどが小規模から中規模が多いですが、俗に言うメガベンチャーと言われる企業もあるので様々です。

注意点としては、上場しているような大手企業でも、「弊社はベンチャー企業です！」と謳っている企業もあるので、あくまでも参考程度だとお考えください。

ベンチャー企業のメリット

個人の裁量が大きく、幅広い経験を積むことができる

一般企業の場合、社内体制が確立していて、担当部署や個々の社員が受け持つ業務も決まっています。また、社歴が浅いうちは、なかなか大きな仕事に関わる機会も多くないのが普通です。
その点、ベンチャー企業は、少数の社員で事業を立ち上げていることから、若手でも裁量の大きい仕事を任せてもらえやすく、またさまざまな業務を担当する機会も多いことから幅広い経験を積むことができるでしょう。

成果次第で早い昇進やかなりの高給も期待できる

ベンチャー企業は社員数が多くない分、成果が評価されやすい傾向にあります。そのため、大きな成果を上げることができれば、入社後の期間が短くても早い昇進やかなりの高給を期待することもできるでしょう。

同じような考え・志向性の人と一緒に働くことができる

ベンチャー企業には、その企業の企業文化に合った人たちが集まってくる風土があります。同じような考え・志向性の人と一緒に働きたいという人にはベンチャー企業が向いているといえるでしょう。

経営者と一緒に仕事をすることができる

大企業であれば、一般社員が社長をはじめ、役員と顔を合わせたり意見交換をしたりすることはほとんどないと思われます。その点、ベンチャー企業は少数精鋭の所も多く、日常的に社長と接し、意見交換や提案などができる環境にあります。

ベンチャー企業のデメリット

経営の安定性は弱い

ベンチャー企業の多くは、成長段階、発展途上の段階にあります。そのため、大企業や中小企業に比べると、経営基盤の安定性は弱いといえます。勢いがある企業は一見順調そうですが、経営が軌道に乗るまでは、倒産のリスクも決して低くはないと考えておいた方がいいかもしれません。

福利厚生が整っていない

ベンチャー企業は、大手企業や中小企業と比べて資産面での体力が劣るため、退職金制度や保険といった福利厚生が整っていないケースが多いようです。
ただ最近では、人材確保のために福利厚生を充実させるベンチャー企業も増えつつあり、ユニークな福利厚生制度を設ける企業も登場するなど、状況は変わってきています。

収入が減る可能性が高い

成果しだいで高給を期待できるメリットはありますが、基本的にベンチャー企業の場合は給料が低い傾向にあり、転職した当初は前職と比べて年収がダウンする可能性が高いといえます。

独自の企業文化になじめないと働きにくい

ベンチャー企業の場合、経営者の個性が強く、企業文化も独自色が強くなる傾向にあります。そうした雰囲気になじめない人は、働きにくくなる可能性があるでしょう。

大企業とは

次に大企業について、執筆します。

実は「大企業」「零細企業」には、社会的な取り決めはありません。中小企業のみ、中小企業基本法第2条第1項にて下記のように定義付けられています。

【中小企業基本法第2条第1項】
資本金の額又は出資の総額が3億円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が300人以下の会社及び個人であつて、製造業、建設業、運輸業その他の業種（次号から第4号までに掲げる業種を除く。）に属する事業を主たる事業として営むもの

また、卸売業、サービス業、小売業に関しては、上記とは異なる資本金の額と従業員数にて定めています。
資本金を元とした設備購入などの多い製造業と比べ、スーパーマーケットのような小売業の資本金は少なくなる傾向にあります。そのような、実情に則した定義がされています。

【中小企業基本法第2条第1項：2以降】
二　資本金の額又は出資の総額が1億円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人であつて、卸売業に属する事業を主たる事業として営むもの
三　資本金の額又は出資の総額が5000万円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人であつて、サービス業に属する事業を主たる事業として営むもの
四　資本金の額又は出資の総額が5000万円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が50人以下の会社及び個人であつて、小売業に属する事業を主たる事業として営むもの

極めて小規模な企業を一般的には「零細企業」と言いますが、その名称は法律に則ったものではありません。中小企業基本法では同様に「小規模企業者」として、そのような企業規模の小さい事業者についても定めています。

【中小企業基本法第2条第5項】
この法律において「小規模企業者」とは、おおむね常時使用する従業員の数が20人（商業又はサービス業に属する事業を主たる事業として営む者については、5人）以下の事業者をいう。

では、大企業の定義はどのようになるのでしょうか。大企業については、中小企業基準法に定められた定義はありません。他には助成金の支給条件などで定義づけられている場合もありますが、一般的には中小企業以外の企業を指しています。

大手企業のメリット

福利厚生の種類・内容が充実している

年金や保険制度など社会保険のほかに、社宅や食事補助・資格取得サポートや結婚お祝い金・リラクゼーション優待など、プライベート面にも福利厚生を実施する大企業もあります。
もちろん、企業によって福利厚生の種類・内容はさまざまですが、働く上で経済的・プライベート面の手厚いサポートは大きなメリットになるでしょう。
大企業は安定的な地位にあるため、社会的な信頼が大きいと言われます。
大企業そのものにブランド力・知名度も高いため、営業や商談が有利に進むこともあります。また、プライベート面でも、住宅ローンの審査が通りやすくなるなど、大企業というネームバリューが有利になるでしょう。

教育・研修制度が充実している

中小・ベンチャー企業と比べ、大企業は社員スタッフの人数・教育費用も多いため、新人を1から教育できる環境があるためです。
ビジネスマナー・資格取得・自己啓発セミナーの実施、ジョブローテーション制度を導入するなど、大企業によっては独自の教育・研修制度を実施しています。
基礎的な部分をしっかりと学んで、着実にスキルアップできる環境が整っているのが、大企業のメリットと言えるでしょう。

年収・給与額が平均して高い

もちろん、職種・勤続年数・業務内容によって給与は異なりますが、大企業は中小企業と比べて平均給与が高いのです。給与が高ければ、経済的余裕が生まれ、プライベートの充実・仕事のモチベーションアップにも繋がります。

企業のネームバリューがあるため、転職活動が有利

人材募集をする企業にとって、「優秀な人材を採用したい」と考えるのは言うまでもありません。
「大企業だからこの人は優秀だろう」の考えは短絡的に聞こえますが、大企業だからこそ体系的な戦略・最先端のスキル・ノウハウを体験してきた人材は貴重な存在と言えます。大企業であればこのような知識・経験のほかに、社会的信用の厚さから転職活動を有利に進めることができるでしょう。

大手企業のデメリット

担当する業務範囲が狭いため、幅広いスキルや視点が育ちにくい

大企業は数多くの社員スタッフを部署・役職ごとに細かく業務分けるので、1人あたりの担当業務が、全体のごく一部になるためです。
その結果、「会社全体の業務を把握しづらい。」「希望する業務ができない。」といったデメリットが挙げられます。
大企業は中小企業と比べて、転勤や異動の可能性が高いと言えるでしょう。
「ジョブローテーション」という社員スタッフを多様な職種・部署へ転勤・異動させる教育制度を導入している大企業も多く、昇進・昇給のステップとして遠くの土地へ転勤・異動も十分に考えられます。

慎重で保守的な姿勢

長い歴史でお客様からの信頼と売上を築き上げた大企業だからこそ、変化に慎重になりがちです。
そのため、一つの変化にも各部門・責任者の決済が必要になり、決定・実行を普及するにも多くの時間を要することも考えられます。
今までとは異なる変化や考えに対して、もっとスピーディーで柔軟に対応したいと考える人にとっては、大企業の慎重で保守的な姿勢はデメリットだと感じるでしょう。

出世争い・社内競争が激しい

なぜなら社員スタッフの人数が多い分、管理職ポストの座も限られているためです。
さらに、大企業に勤務する社員スタッフは優秀な人材が多く、社内競争が激化であると予想されます。
また、大企業の中には、「年功序列」の風土を取り入れている企業もあるため、成果を出して貢献しても出世が認められないケースもあります。

経営陣との距離の遠さ

社員スタッフが非常に多い分、経営陣との距離が遠いと言われます。
そのため、社員スタッフ1人1人の意見が経営陣に届きにくい上に、企業の方針や考え方を社員スタッフへ浸透しにくいでしょう。
「企業を良くするため提案をしたい！」と思っても、1人の社員スタッフの声は、反映されにくいデメリットがあります。

まとめ

以上になります。少しは参考になりましたか？
ベンチャー企業も、大企業も、メリット・デメリットがあると筆者は考えます。皆さまの参考に少しでもなれば幸いです。

今後とも何卒、宜しくお願い致します。

最後に

それでも分からん！という方は、転職のプロに相談するのも有効な手段です。
転職エージェントに相談し、適切なアドバイスを受ける事で、少しでもあなたの悩みを解決できるかもしれません。

私たちは、どこよりもあなたに寄り添った転職サポートを行います。
一緒に悩み、一緒に成長していきましょう！